瞑想やマインドフルネスを扱う市場が、ウェルネス産業の中で最も速く成長する分野に浮上した。米国の非営利研究機関、グローバル・ウェルネス研究所（GWI）が2025年11月19日に発表した「2025年グローバル・ウェルネス経済モニター」によると、世界のウェルネス経済の規模は2024年時点で6兆8000億ドルに達した。
5年後には10兆ドルに迫る
研究所は、この市場が2029年に9兆8000億ドルに達すると予測した。2019年から2024年までの年平均成長率は6.2％で、2024年から2029年にかけては7.6％に加速すると見込んでいる。2013年と比べると、規模は2倍になった計算だ。
GWIのシニア研究員、キャサリン・ジョンストン氏は、ウェルネス経済がパンデミック前の水準を完全に回復し、この流れが消費者のトレンドとしてどれほど強いのかを明確に確認できるようになったと述べた。
メンタル・ウェルネス、高成長分野の上位に
報告書が分類した11分野のうち、2019年から2024年にかけて成長が著しかったのは、ウェルネス不動産（年19.5％）、スパ（14.6％）、ウェルネス観光（13.8％）、メンタル・ウェルネス（12.4％）、温泉・ミネラルスプリング（11.1％）の順だった。瞑想やマインドフルネスを含むメンタル・ウェルネス分野が上位に入っている点が目を引く。
今後もこの流れは続くとみられる。2029年までの予想成長率で、メンタル・ウェルネスは年10.1％とされた。ウェルネス不動産（15.8％）、伝統・代替医療（10.8％）に次ぐ水準だ。
メンタル・ウェルネス市場の規模が最も大きい国は米国で、中国が続いた。瞑想アプリや睡眠関連サービスが、この分野の主要な柱とされている。
職場のウェルネスだけが後退
すべての分野が伸びたわけではない。職場のウェルネスは2023年から2024年にかけて1.5％減少し、11分野の中で唯一後退した。企業が福利厚生予算を絞る局面で、社内ウェルネスプログラムが先に縮小された結果とみられる。
個人が自ら財布を開く分野は拡大し、企業が代わりに費用を負担してきた分野は縮小する流れが、数字に表れた格好だ。
アジアの1人当たり支出は北米の13分の1
地域間の格差は依然として大きい。1人当たりの年間ウェルネス支出は、北米が6029ドルで最も多く、欧州が1876ドル、中南米・カリブ地域が607ドル、アジアが471ドル、中東・北アフリカが339ドルと続いた。アジアは北米の13分の1の水準だ。
同じ期間の地域別成長率は、北米が7.9％、中東・北アフリカが7.2％、欧州が6.3％となった。
韓国が読み取るべき点
数字が示す方向は明確だ。市場規模では北米と欧州が先行しているが、成長の余地はアジアに残っている。瞑想やマインドフルネスを扱う韓国内のサービス、山寺とヒーリングの森を結ぶウェルネス観光資源が、この余地と接するところに機会がある。
韓国を個別に扱った数字は、今回のプレスリリースには盛り込まれていない。韓国内の市場規模を見極めるには、報告書本編の国別データを別途確認する必要がある。ただ、ウェルネスに急速に目を向け始めている韓国市場では、どの国よりも速いペースでこの勢いが広がることは明らかだ。すでに2030世代では、ウェルネスが一つの遊びの文化のように広がっている。2～3年以内にウェルネスがライフスタイルの一つの柱として定着すると予想されるが、それが遊びの文化にとどまらず、韓国の真のメンタルヘルスを支える柱として根付くには、乗り越えるべき課題が多い。
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