韓国MBSR研究所のアン・ヒヨン所長は9月18日、東国大学で開かれた第7回ソウル国際瞑想エキスポの瞑想会議で、「韓国の瞑想が進むべき道を問う」と題して発表し、韓国の瞑想界が解決すべき5つの課題を指摘した。
検証範囲を超えた効能の主張
アン所長が冒頭で取り上げたのは、商業化と誇張されたマーケティングだ。同氏は、検証範囲を超えた効能の主張や疑似科学的なマーケティングが、瞑想界全体の信頼を損なう恐れがあると警告した。瞑想の効果を扱う研究が増え、その研究が実際に示す範囲も明確になった一方、宣伝文句はその線を越えているという問題提起である。
「資格証の乱立は市場の問題ではなく、安全の問題」
2つ目に挙げたのは、指導者の養成課程だ。個人の修行要件やスーパービジョンを設けないまま、短期間で指導者を養成する動きが増えているという。アン所長は「資格証の乱立は市場の問題ではなく、安全の問題だ」と述べた。指導者の能力を検証し、脆弱な状態にある参加者を守る倫理基準が整備されていない点も指摘した。
さらに、禅仏教やヴィパッサナー、MBSRなど各陣営が互いに断絶したまま活動する分断、小規模・短期間の研究が現場と結び付かない研究と実践の乖離を加え、5つの課題として整理した。
副作用はすでに数値で報告されている
参加者の安全は抽象的な懸念にとどまらない。米国国立補完統合衛生センター（NCCIH）がまとめた「瞑想とマインドフルネス：効果と安全性」によると、2020年に発表されたあるレビュー研究は、83件の研究と参加者6703人を分析し、55件の研究で否定的な経験が報告されていたと明らかにした。このレビューでは、参加者の約8％が瞑想の実践で悪影響を経験しており、最も多かったのは不安とうつだった。NCCIHは同じ資料で、瞑想とマインドフルネスの潜在的な有害作用を調べた研究自体がまだ少ないことも記している。このページの最終更新時点は2022年6月である。
NCCIHは、不安やうつ、心的外傷後ストレス障害の症状、がん患者の心理的苦痛、慢性痛、不眠、物質使用障害に伴う渇望などについて、役立つ可能性を示す根拠を提示している。一方、高血圧や注意欠如・多動症、急性痛、片頭痛については、結果が一致しないか、根拠が十分でないと区別して説明している。効果が確認された領域と、まだ確認されていない領域を分けて述べる姿勢そのものが、アン所長の求める抑制された言葉遣いに近い。
5つの実践課題
アン所長は問題を指摘するだけでなく、実践すべき課題も示した。第1は、最低研修期間や個人の修行要件、スーパービジョンの基準を盛り込んだ指導者養成の標準を確立することだ。第2は倫理綱領と品質管理体制で、脆弱な参加者を守り、副作用を報告する文化を育て、トラウマに配慮したアプローチを定着させる提案である。第3は、伝統仏教と現代のマインドフルネス、医療・教育界が継続的に集う対話プラットフォームの定例化。第4は、現場の指導者が参加する研究と、韓国人を対象とした文化的適合性の検証だ。第5には成人教育学の導入を挙げ、「何を教えるのか」にとどまらず、「人はどのように学ぶのか」を理解すべきだと述べた。
伝統と現代をつなぐ「3つの門」
発表の後半でアン所長は、伝統と現代の瞑想をともに包摂する枠組みとして「3つの門」を提示した。アクセスしやすい現代的な瞑想プログラムに当たる導入門、集中修行と体系的な指導を行う深化門、非二元性や公案参究など究極の修行に当たる究竟門である。同氏は、それぞれの門は序列ではなく、資質と必要性に応じた区分であり、どの門においてもダルマは完結すると説明した。
瞑想人口が増え、プログラムが多様化する局面で、成長の速度よりも信頼の基盤を先に見つめようという提案だ。指導者養成の標準や倫理綱領は、1つの機関だけでつくれるものではない。そのため、対話プラットフォームの定例化という第3の課題が、残る課題を実現する条件となる構図である。
誰が誰を判断するのか
急速な成長を遂げている韓国の瞑想界におけるこうした動きは、健全な瞑想を生活に根付かせるために不可欠な過程である。資格証が金もうけの手段に成り下がれば、どのような資格証も信頼を得るのは難しくなる。
しかし、教える資格を誰が判断するのかを定めることも容易ではない。判断する資格をどのような基準で定めるのかさえ、評価を下すのが難しいからだ。
それでも、こうした動きは成長痛の一部として不可欠である。誰がより資格を持ち、より社会的な認定を受けているかを競うのではなく、より賢明なシステムをつくれるかを考える過程になってほしい。
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